大学院時代（東京工業大学  大学院修士・博士課程）には慣性核融合の理論研究（軽イオンビームの伝搬）を行い、フランス・ドイツ・アメリカなどでの学会発表、論文投稿を行い課程博士として学位を取得。

三菱総合研究所（1990年入社）では、主に霞が関の中央官庁、および外郭団体、国の研究機関および地方公共団体に対してエネルギー政策、技術開発、新エネルギーの導入支援などのコンサルテーションを行う。また、新エネルギーの大量導入、スマートグリッドの構築などに関わる社会実証事業の企画・立案、事業推進を実施。

(株)ユニバーサルエネルギー研究所を2004年11月に設立後、以下の分野において政策支援、技術導入支援、社会実証事業などを実施。

スマート港湾の実現

名古屋港鍋田ふ頭、東京港Ｙ２コンテナターミナル、横浜港など国内の重要港湾・ふとうにおける新エネルギー導入事業、省エネルギー事業、電動化事業などを推進・支援を行っている。合わせて港湾のエネルギーセキュリティー向上（非常時・緊急時に対する対策）に向けた事業の実現などを推進して来ました。

モビリティーの脱化石燃料化

自動車（乗用車、産業用車両）の省エネルギー化、脱化石燃料化、電動化などを推進するための政策支援、自治体間の連携（ＥＶ・ＰＨＶタウンの事務局）の推進をはじめ具体の社会実証事業の企画・立案と共に、事業を推進して来ました。

また、地方公共団体の戦略策定（水素戦略の策定、ＥＶ戦略の策定など）、社会実証事業支援などを数多く実施しています。

波力発電の開発・導入支援

環境省事業として三井造船(株)と共に大洗港において新型の波力発電装置の技術実証事業を実施しております。本波力発電技術は沿岸型でかつ小型・高効率を特徴としており、今後の商用化をにらんだ技術開発・実証事業および商用機の設置に向けた導入支援事業を実施しています。

地方公共団体の新エネルギー・水素政策支援

茨城県、愛知県、神奈川県、青森県、岐阜県などの新エネルギー・水素関連産業振興政策、戦略策定などを行ってきました。また、これらの県内市町村からの関連施策策定に関わる調査、研究業務を多数受託しています。

福島・東北復興事業

福島県内の新エネルギー資源を元に、エネルギーの地産地消を実現する事業を推進しています。特に新エネルギーをベースにした水素の製造、発電、熱供給など多様な事業の組み合わせによるエネルギー事業モデルを構築しています。

その他  企業のエネルギー関連事業支援

総合商社のエネルギー部門と共に、エネルギーインフラの整備、調達・買収事業、エネルギー資源の調達に関わる調査・研究を実施。また、自動車会社と共に、自動車の電動化、燃料の将来に関する検討・研究を実施。政府関係機関よりＣＯ２排出削減評価に関わる事業などを推進。ガス会社に対する燃料電池の普及に関わる調査などを実施してきました。